8月5日にドル円が一時1ドル=141.66円まで反発し、日経平均(終値、以下同じ)が史上最大の4451円安の31458円となり、世界の株式市場をリードする米ハイテク株が集まるNASDAQ総合指数も8月7日に16195ポイントまで急落した。
ドル円は7月3日の一時1ドル=161.95円と1986年12月以来の円安となった水準から12.5%反発し、日経平均も7月11日の史上最高値となった42224円から25.5%の急落となり、NASDAQ総合指数も7月10日の史上最高値となった18647ポイントから13.2%下落した。
その背景は米国経済にインフレ鎮静化と雇用情勢悪化の兆候が目立つようになり(いよいよ)FRBの利下げ開始が近づいたとして、史上最高水準まで積み上がっていた円キャリートレードが一気に解消された(損切りされた)からと説明されている。
確かに間違いではないが、それはレバレッジが掛かった(評価損の急拡大で多額の追加保証金が必要となり反対決済を余儀なくされた)狭義の円キャリートレードが中心の話である。それでも円の売りポジションが急激に買い戻され(ドル買いポジションが急激に売却され)、そのドル資金で取得されていたドル資産が米ハイテク株を中心に急激に売却されたことは事実である。
日本株の下落幅がより大きかった理由は、円売り・日本株買いのポジションも「結構」積み上がっていたからである。
実際そこからドル円は8月15日に一時1ドル=149.38円まで、日経平均は9月3日に38686円まで、NASDAQ総合指数は8月21日に17918ポイントまで、それぞれ回復(反発)している。急落幅の大きかった日経平均の回復(反発)が最も大きい。・・・・・・・・

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